ブリヂストンなど4社が連携 オープンイノベーションを推進

シェア:
カテゴリー: ニュース

 ブリヂストンは12月1日、東京大学大学院新領域創成科学研究科、デンソー、日本精工、ロームと共同で社会連携講座「SDGsを実現するモビリティ技術のオープンイノベーション」を東京大学大学院新領域創成科学研究科に設置したと発表した。設置期間は2020年12月1日から2024年3月31日までの3年4カ月。

オープンイノベーションと従来の研究開発
オープンイノベーションと従来の研究開発

 社会連携講座は教育研究機関に設置するもので、公共性の高い共通の課題について、共同研究する民間などの外部機関が提供する経費等を活用する。今回の講座は藤本博志准教授を含む2名体制で、モビリティの電動化を支える技術や電動モビリティを省資源でより持続可能にする技術の研究開発に加え、オープンイノベーションとして成果の一部を開放する仕組みを試行する。

 同社によると「モビリティは電気工学、電子工学、機械工学、材料工学など様々な分野の知識を駆使して開発されている。本講座でも従来の単一の学術領域での問題解決にとらわれず、複数の学術領域にわたるモビリティ研究を4社と共同で進める」という。

 具体的には、JST未来社会創造事業の研究を発展させた走行中給電システムや車両運動制御のほか、これらを組み合わせたシステムの研究を第一の研究テーマとする。ブリヂストンはタイヤ・ゴムの知見を活かし、走行中給電システムの受電を阻害しないタイヤの実用化などに向けて研究開発をサポートする。

 さらに、走行中給電の研究を社会実装するには車両に搭載する部品の開発以外に、給電設備や制御システムなど広範にわたる研究が必要なため、オープンイノベーションで研究を進める方針。

 同講座では、電気自動車に必要な受電から駆動までの全ての機能をタイヤ内部に配置する「第3世代走行中ワイヤレス給電インホイールモーター」を発展させた走行中給電システムの開発など、新しいモビリティ技術の開発を推進。同講座が提案するシステムや制御技術の実用化に向けて、2025年以降の実証実験フェーズへの移行を目指す。


[PR]

[PR]

【関連記事】