JATMA（日本自動車タイヤ協会）がまとめた7月の市販用タイヤ販売実績は、四輪車用合計で前年同月比33.3％減の443万3000本だった。新型コロナウイルスによる需要減の影響は改善しつつある中、前年の同じ時期には値上げ前の仮需で販売が3割以上急増したことの反動が大きかったと見られる。16年（465万3000本）や17年（471万5000本）との比較では5～6％のマイナスにとどまっている。
乗用車用は30.5％減の329万3000本、ライトトラック用が33.2％減の87万5000本、昨年駆け込み需要が膨らんだトラック・バス用は55.5％減の26万5000本だった。
一方、新車用タイヤは22.6％減の316万4000本となり、四輪車の各カテゴリーで2割以上の減少が続いた。ただ、5月を底に減少幅は縮小している。