米グッドイヤー 1~3月期のタイヤ販売18%減 生産は徐々に再開へ

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カテゴリー: ニュース

 米グッドイヤーが4月16日に発表した2020年第1四半期業績(暫定値)は、売上高が前年同期から36億ドル減少し、約30億ドル(約3234億円)だった。タイヤの販売本数は18%減の3100万本となった。

 同社では「自動車メーカーが生産を停止した後、世界的にOEの出荷量が大きく減少し、広範にわたる外出禁止令に伴って市販用の需要も落ちている」と説明している。

 税引前損益は1億8500万~1億9500万ドルの赤字、調整後税引前損益は当期に発生した加速償却の費用などを除き、1億7500万~1億8500万ドルの見通し。製造拠点の閉鎖に関連した工場稼働率の低下などにより約6500万ドルのマイナス要因があった。

 同社は欧米の多くの工場とアジア・太平洋地域の複数の拠点では閉鎖を継続しており、「引き続き流動的な状況を考慮してグローバルでの生産計画を評価していく」としている。ただ、4月初旬には欧米の商用車用トラック用タイヤ工場で段階的に生産を再開しているほか、中国の普蘭店工場では第2四半期に生産量を増やしていく見通し。

 また同社は、需要の急速な減速を受けて運営コストや設備投資を削減する方針を明らかにした。2020年通期の設備投資額は7億ドル以下とし、工場の一時閉鎖をはじめマーケティング費用などの削減を計画。さらに、コスト構造の改善などを図り、組織再編も推進していく。

 リチャード・J・クレーマーCEO兼社長は「自動車生産や市販用タイヤの需要が回復した時に安全かつ効率的に生産活動を再開する準備をしている。同時に収益や財務面でも需要の急速な減少を緩和するために積極的に行動している」と述べた。

 同社では、四半期配当を一時停止するほか、20億ドルのリボルビング・クレジット・ファシリティを借り換え、期日を2025年まで延長した。「十分な流動性を確保しているが、不透明な環境を考慮し、バランスシートを強化して財務上の柔軟性を高める対策を実行している」(同社)という。


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