国内タイヤメーカー「新型肺炎」で今後の影響を懸念

 感染拡大が続く新型コロナウイルスについてタイヤメーカー各社の現地工場は概ね生産を再開したものの、今後の影響がどこまで広がっていくか予断を許さない状況だ。

 ブリヂストンの津谷正明CEOは2月17日の決算会見の中で、「直接的な影響はそれほど大きくはない」としつつ、「世界経済への影響がどうなっていくかは見えない」と警戒感を示した。また江藤彰洋COO兼社長は「当社の事業環境、お客様の環境をしっかり確認しながらリカバリーしていく」と説明した。

 住友ゴム工業はタイヤ工場が2拠点あり、湖南工場は10日、常熟工場は12日に生産を再開した。ただ、出社できない社員がいるため生産量は一部に限られているという。13日の会見で山本悟社長は「影響はまだ見通しが立っていない。現地と連携しながら対応していく」と述べるにとどめた。

 横浜ゴムの三上修専務は「現地社員と駐在員の安全を第一に進めている。工場の操業について地域政府から厳しい指導が入っており、それをクリアしないといけない。日本からマネージメントを行い、再稼働への準備をしている」と話した。

 トーヨータイヤは2月10日にタイヤ工場の操業を再開。14日の時点で「若干生産量を落としたが、大きくは影響してこない」(清水隆史社長)と見ている。

 一方で、新車メーカーの稼働状況によっては、現地で生産したタイヤが中国以外に流出して値崩れが起こる可能性を指摘。今後の動向を注視していく。


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