国内タイヤメーカー4社の1~3月期業績 為替と原料上昇響き減益に

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カテゴリー: ニュース
2019年第1四半期決算の概要
2019年第1四半期決算の概要

 国内4社の第1四半期業績が出揃った。タイヤ販売は中国など一部の市場で落ち込みがあったものの、全体的には堅調に推移した。ただ、原材料価格の上昇や為替の影響により全社が減益となった。また、前年同期には米税制改革による法人税率の引き下げがあったことの反動もあった。なお、通期業績は固定資産売却益を計上したことで上方修正した横浜ゴムを除いて3社が従来予想を据え置いた。

ブリヂストン ORRは堅調な需要続く

 第1四半期は原材料高や販管費の増加、為替の変動、化工品事業の再構築費用などが影響し、営業利益は前年同期比22.8%減の771億円となった。

 タイヤ部門の売上高は1%減の7106億円、営業利益は17%減の795億円だった。乗用車用・小型トラック用タイヤのグローバル販売本数は3%減少した。新車用は日本や欧州などで堅調だったものの、市販用は中国・アジア・大洋州、欧州で落ち込んだ。一方、トラック・バス用タイヤは国内や欧米が好調で1%増となった。建設・鉱山車両用ラジアルタイヤは超大型、大型ともに2ケタの成長を達成した。

 同社では「石化系原材料価格上昇の影響をカバーするため、適正な価格水準を維持する」としており、また多角化部門において事業の再構築を進めていく計画だ。

住友ゴム タイヤ事業は6割の減益に

 住友ゴム工業の連結決算(国際会計基準)は、純利益が前年同期比63%減の28億5500万円だった。事業利益、営業利益も6割の減益となった。原材料価格の上昇が響いたほか、海外工場の増強に伴う経費の増加が利益を押し下げた。

 タイヤ事業の売上収益はほぼ前年並みの1817億2100万円となったものの、石油系原材料価格の上昇や為替差損が響き、事業利益は62.5%減の42億9000万円となった。

 タイヤ販売本数は、国内外で新車用が好調だった。国内向けは納入車種の拡大や高付加価値商品の拡販により6%増、海外新車用タイヤは欧米や新興国での納入拡大により10%のプラスとなった。一方、市販用は国内で冬用タイヤの販売が前期に比べて低調だったことが響いて6%のマイナスとなった。海外は景気の減速を受けた中国で販売数量が減少したものの、欧州を中心に販売を順調に伸ばした。

横浜ゴム 減益も売上収益は過去最高に

 横浜ゴムの売上収益((国際会計基準))は0.2%増の1495億円と過去最高を記録した。ただ、販売量の減少などが響き事業利益は5割のマイナスとなった。

 タイヤ事業は新車用、市販用ともに苦戦し、売上収益は3.9%減の1001億円、事業利益は販売数量の減少に加えて製造原価の悪化の影響により81.6%減の15億円となった。一方、ATGは農業機械用・産業車両用タイヤなどオフハイウェイタイヤが欧州市場で好調だったことに加え、市販用もグローバルで販売が伸びたことで、売上収益、事業利益ともに前期を上回った。

 なお、同社は土地の売却などによる固定資産売却益を計上したため、営業利益と当期利益を上方修正した。

TOYO TIRE 新車用や北米は好調

 TOYO TIREの第1四半期はタイヤ販売が前期並みを確保したものの、為替の影響や原材料価格の上昇をカバーできなかった。

 タイヤ事業の売上高は2.5%減の787億5900万円、営業利益は8.3%減の105億4300万円だった。国内外の新車用タイヤは12%増、国内市販用は5%増と好調だった一方、海外の市販用は欧州や東南アジアで落ち込んだ。ただ、北米でのライトトラック用の大口径タイヤやトラック・バス用タイヤの需要は堅調で、北米セグメントの営業利益は約2割のプラスだった。


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