4割が「知らない」――パンク修理キットなど緊急対応時の装備

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カテゴリー: ニュース

 国民生活センターが1月17日に発表した自動車タイヤのパンクに関するアンケート調査によると、ドライバーの約4人に3人にあたる74%(3707人)にパンクの経験があることが分かった。この調査は、インターネットを通じて20~60歳代の自分で車両を所有している5000名の男女を対象に行ったもの。

パンク修理キット(イメージ)

 パンクが発生した際に「自分で対応しない」と回答した人は過半数の61%(3038人)で、そのうち4割以上(1315人)が「やり方がわからない」を理由に挙げた。

 また、全体の43%(2161人)は車両に付属している緊急対応時用装備の内容を「知らない」と回答した。

 一方、「知っている」と答えたドライバーのうち、7割以上(2000人)が緊急対応時用装備の点検をしていないと回答した。そのほか応急修理キットを緊急対応時用装備として保有していると回答した者のうち、37%(406人)がその使用方法を知らなかった。

 国民生活センターでは、消費者に応急修理キットの正しい知識や装備内容と作業方法の事前確認、取扱説明書に沿った適切なスペアタイヤの交換作業などを要請している。なお、作業に自信がない場合などドライバーの状況に応じてロードサービスなどの活用も推奨している。

 さらに、国内の自動車製造事業者8社を対象に車両に付属する緊急対応時用装備に関するアンケート調査も行った。

 その結果、全車種の最も安価なグレードに限ると、8社中2社で応急修理キットしか設定がなく、全車種の全グレードでは8社中全社で応急修理キットしか設定のない車種があった。

 パンク修理キットなど緊急対応時用装備の内容やその使用方法などについて消費者へのわかりやすい説明や周知が求められていきそうだ。

 なお、PIO-NET(全国消費生活情報ネットワークシステム)には、2013年度以降の5年間で応急修理キットやスペアタイヤに関する相談が40件寄せられていた。


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