日本グッドイヤーの金原社長「伝統と技術を成長戦略に」

シェア:
カテゴリー: ニュース

 昨年12月、日本グッドイヤーの社長に就任した金原雄次郎氏が本紙の取材に応じ、「グッドイヤーが持つ長い伝統と、最先端のタイヤ技術を日本市場での成長戦略に落とし込むことで、一層の事業拡大につなげたい」と展望を語った。

 日本グッドイヤーは1952年、米グッドイヤー100%出資の日本法人として設立された。1999年に住友ゴムとグッドイヤーとの間でアライアンスが締結されたことで、同社は日本市場におけるグッドイヤーブランドの市販用タイヤ販売を担当するジョイントベンチャー会社として事業活動を展開。それが先のアライアンス解消により、グッドイヤー社の日本法人として再スタートを切った。

 2015年10月に都内のホテルで新経営体制を発表した同社。その席でグッドイヤーのグローバルアライアンスディレクターを務めていたダイル・ブラッキン氏が新代表取締役社長に就任したことを明らかにした。

 アライアンスの契約締結時、事務手続きをはじめ関連する業務を担当していたダイル氏は社長就任後、今度はアライアンス解消にともなうさまざまな作業を円滑に進めていった。そしてそのめどが立ったところで、「日本法人の経営トップには日本人を」とグッドイヤーは決断する。ダイル氏の後任として〝白羽の矢〟が立ったのが金原雄次郎氏。

 金原氏はブリヂストンで36年間の勤務キャリアを持つ。その間、主に海外事業を担当。中近東・アフリカ子会社の社長や、ブリヂストン南アフリカのCEOを務めるなど、海外経験は実に20年にも及んでいる。

 金原氏を社長に任命したことについて「日本人に日本事業の運営を管轄させるその狙いは、日本市場が世界で第3番目の大きな市場であり、グッドイヤーにとって非常に重要な市場であると認識しているから」――自身でこのように分析している。

 2016年度の事業について、「まずは新生日本グッドイヤーを社員全員でうまく立ち上げ、グローバルグッドイヤーグループの標準に沿うようにすること。同時に日本市場でビジネスの成果を上げること。この2局面で成果を出す。オールシーズンタイヤという、日本市場では新しい分野で積極的な販売活動を行うとともに、グッドイヤーのブランド力向上にも傾注して取り組む」と、強い意気込みをみせる。

 日本グッドイヤーとして64年目を迎えた今年。グッドイヤーブランドのプレゼンスをいかに高めていくのか――金原社長をリーダーとする“新生日本グッドイヤー”に寄せられる期待は大きい。


[PR]

[PR]

【関連記事】