住友ゴムと横浜ゴムのトップが2018年を振り返る

シェア:
カテゴリー: ニュース

 住友ゴム工業の池田育嗣社長と横浜ゴムの山石昌孝社長が12月中旬に会見を行い、2018年を振り返るとともに、将来への展望を語った。池田社長は「バランスの取れた収益体制を構築していく」と意欲を示し、山石社長は減損処理を行った米国子会社を「2020年以降黒字化する」と述べた。

住友ゴムの池田社長

 住友ゴム工業の池田育嗣社長は12月14日の会見で、2018年は欧米でファルケンブランドを核として販売拡大に取り組んだことに触れ、「2022年に向けて海外での収益向上を図っており、そのための最大のテーマが欧米事業の拡大となる」と述べた。同社ではここ数年、欧米市場でファルケンタイヤの販売を積極化しており、2018年の販売本数は前年比2ケタの伸びを達成する見込みだという。

 さらに、プレミアムカーへの新車納入も強化しており、今年はメルセデス・ベンツで初の採用が決定。新型SUV「Gクラス」への新規納入を開始した。北米ではFCAの新型ピックアップトラック「RAM1500」へのOE装着も始まっている。池田社長は「今後もファルケンのプレゼンス、ブランド価値向上に努め拡販を図っていく」と話した。

 また、グローバルで商標権を獲得したダンロップブランドのスポーツ事業については、今後タイヤ事業とのシナジーを発揮させるため、テニスを通じたブランディング活動を積極的に展開していく。「世界のスポーツ視聴人口でテニスは約10億人と推定されており、タイヤ事業にも効果が見込まれる」と期待を寄せる。

 2019年は「自動車産業の変革の動きをはじめ、デジタル化が加速するなど変化の激しさは一層増していく」としており、将来的には外部の知見を活用したオープンイノベーションも積極的に活用することで、更なる発展につなげていく考えを示した。

横浜ゴムの山石社長

 横浜ゴムは12月13日に会見を開き、山石昌孝社長は2018年の振り返りに際し「第3四半期に米国ヨコハマタイヤ.マニュファクチャリング.ミシシッピ(YTMM)において減損処理(約112億円)を実施することになり、関係各方面に多大なるご心配をおかけしたことを改めてお詫び申し上げる」と陳謝した。

 今回、減損処理に至った要因として「設備面、人材面でいくつかの課題を抱えたため、工場設立当初の計画に対し、生産の立ち上がりが遅れた」と説明。現在は国内外の工場から技術移転を行い、横浜ゴムグループの最重要経営課題として改善に取り組んでいくという。2020年以降、YTMM単体での営業利益黒字化に向け、社長自ら陣頭指揮をとり事業の改善を図っていくと決意を表明した。

 一方、同社は今年、グローバルフラッグシップブランド「ADVAN」(アドバン)が誕生から40周年を迎えたが、山石社長は「モータースポーツは言わばDNAである。我々はサーキットでタイヤの技術開発を行い、さらにどんなに辛くてもレース活動を続けてきた。任期中にADVAN40周年を迎えることができ嬉しく思う」と感想を述べた。


[PR]

[PR]

【関連記事】