国内タイヤ4社の1~9月業績 販売減など響き、全社が下方修正

シェア:
カテゴリー: ニュース

 国内タイヤ4社の2018年1~9月期決算が出揃った。原油価格の上昇や新興国の通貨安などが影響したほか、タイヤ販売量が想定より落ち込んだことで各社が通期予想を下方修正した。また横浜ゴムは米ミシシッピ工場での収益化の遅れで減損損失を計上したほか、東洋ゴム工業は免震ゴムのデータ不正問題に伴う特別損失も響いた。

1~9月期の決算概要

 ブリヂストンは2018年12月期の売上高と営業利益、経常利益を下方修正した。売上高は前期比0.2%増の3兆6500億円と8月の前回予想から500億円引き下げた。営業利益は2.2%減の4100億円と従来予想から一転して減益となる。北米や欧州のタイヤ販売本数が見込みより落ち込むほか、新興国での通貨安が影響する。純利益は従来予想を据え置いた。

 1~9月期のタイヤ部門の売上高は前年同期比1%増の2兆2235億円、営業利益は3%減の2908億円となった。新車用タイヤの販売はグローバルで好調に推移したものの、市販用は日本や北米、アジア・中国で前年より減少した。

 住友ゴム工業は7日に2018年12月期連結決算(国際会計基準)の当期利益が前期比24%減の355億円になる見通しだと発表した。売上高にあたる売上収益は1%増の8850億円と従来予想を150億円下方修正した。

 新車用タイヤの需要は好調に推移するものの、アジアや欧州などで市販用の販売が想定を下回る見込み。タイヤ販売本数は年間では従来の2%のプラス予想から前年並みに引き下げた。

 1~9月期の連結業績は増収増益となった。タイヤ事業の売上収益は1.9%増の5407億6700万円、事業利益は11.1%増の269億5700万円となった。

 横浜ゴムは、売上収益および事業利益が1~9月累計としていずれも過去最高を記録したものの、米生産子会社の減損損失を約112億円計上したため、当期利益は25.5%減となった。同工場で当初計画と比較して設備の導入や人材の採用に遅れが見られるため。

 また、2018年12月期通期予想の売上収益を前年比0.6%増の6500億円と200億円下方修正した。事業利益は5.6%増の615億円、営業利益は1.4%増の550億円を見込み、従来からそれぞれ15億円、50億円減少した。当期利益は360億円と前回予想より40億円下方修正し、前年と同水準の見込みから9.9%減の減益予想となった。

 1~9月累計では、タイヤ部門の売上収益が1.5%減の3171億円、事業利益が15.1%増の238億円だった。国内外の新車用や海外市販用の販売が低調だった。一方、オフハイウェイタイヤの新車用が好調だったATG部門は売上収益が12.6%増の524億円、事業利益が19.9%増の63億円だった。

 東洋ゴム工業は、タイヤの販売数量が8月の前回予想より下回ったことや自動車部品事業の業績悪化、第3四半期における免震ゴム関連の特別損失14億8300万円の追加計上などから2018年12月期通期予想を下方修正した。

 1~9月期のタイヤ事業の売上高は増収増益だった。販売量は国内外新車用が1%減、国内市販用が6%減だったが、海外市販用が北米や欧州で伸長して3%増となり、全体では1%増加した。


[PR]

[PR]

【関連記事】