2017年度のタイヤ販売 4年ぶりのプラスに

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 JATMA(日本自動車タイヤ協会)がまとめた2017年度の市販用タイヤ販売本数は、四輪車用合計で前年比2.8%増の7190万1000本だった。前年を上回ったのは2013年度以来4年ぶり。多くのメーカーが値上げを実施した6月と9月の直前に駆け込み需要があったほか、降雪で冬タイヤの販売も好調だった。新車用タイヤは2年連続のプラスとなった。

 2017年度の市販用タイヤ販売は2年ぶりに7000万本を超えた。月別の推移をみると、5月は夏タイヤの値上げ前の仮需で約5割伸びた。一方、値上げが実施された6月は全体的に落ち込んだものの、7月は一転してプラスとなった。

 その後、再びピークを迎えたのは冬タイヤの価格改定前の8月。全てのカテゴリーで前年を大きく上回り、特にトラック・バス用タイヤは約6割の伸びを示した。ただ、その後は9月から11月にかけて前年割れが続いた。特に10月はトラック・バス用タイヤが23.8%減と1年間で下落幅が最も大きい月となった。

2017年度のタイヤ販売推移
2017年度のタイヤ販売推移

 一方、関東などでの降雪により、冬タイヤの販売が好調だったため、昨年12月から今年2月までは3カ月連続で前年実績を上回り、この期間の販売は前年より3.6%増えた。

 マーケティングリサーチ会社のGfKジャパンがまとめたカー用品店やタイヤ専業店などの販売実績をベースにした調査によると、2017年8月から2018年2月までの冬タイヤ販売は全ての月で前年実績を上回り、7カ月累計の販売本数は前年同期比で約1割増えた。

 市販用タイヤをカテゴリー別にみると、乗用車用タイヤは3.1%増の5257万4000本、小形トラック用が1.6%増の1384万7000本、トラック・バス用が4.0%増の548万本と全てが対前年比でプラスとなった。

 新車用タイヤは四輪車用全体で2.5%増の4445万3000本と2年連続で増加した。乗用車用は2.9%増の3780万7000本、小形トラック用も1.1%増の528万6000本となった。ただ、トラック・バス用は前年度をわずかに下回り、0.8%減の136万本だった。

 3月単月の市販用タイヤの販売実績は四輪車用合計で前年同月比0.2%減の712万6000本と4カ月ぶりのマイナスとなった。新車用は0.4%減の422万5000本と3カ月連続で前年を下回った。いずれも乗用車用とトラック・バス用タイヤが減少した。

 2018年度は、前年度に生産財タイヤの一部で見られた値上げによる仮需がどのように影響してくるのかが注目される。また新車用タイヤは前年度とほぼ同じ水準の需要となりそうだ。


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