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スタッドレス商戦が本格スタート 消費増税で需要の前倒しも
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スタッドレス商戦が本格スタート 消費増税で需要の前倒しも

 9月に入り本格的な冬タイヤの商戦期を迎えた。業界団体の予測では今シーズンの需要は昨年を下回ると見込まれている中、10月の消費増税を前に駆け込み需要の動きも見られる。需要の拡大とその反動減が懸念されるなど不透明感がある市場環境でどのような販売施策を展開していくのか――国内各社に今期の販売方針を聞いた。  JATMA(日本自動車タイヤ協会)の統計によると、2018年の冬タイヤの販売実績は四輪車用合計…

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横浜ゴムが超偏平シングルタイヤ「902L」発売 トラックの積載量増に貢献
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横浜ゴムが超偏平シングルタイヤ「902L」発売 トラックの積載量増に貢献

 横浜ゴムは、9月2日からウルトラワイドベースタイヤ「902L」(キューマルニ・エル)を国内市場で販売開始した。同商品はオールシーズンタイヤで、既に北米市場に投入し好評を得ているという。国内の発売サイズは455/55R22.5 164Lの1サイズで、11R22.5の後輪用タイヤのシングル化を実現できる。価格はオープン。  ウルトラワイドベースタイヤは、トラックに装着される2本1組の複輪を1本の単輪…

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9~10月は「点検整備強化月間」国交省と自動車関係団体
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9~10月は「点検整備強化月間」国交省と自動車関係団体

 国土交通省は9月から10月までの2カ月間を「自動車点検整備推進運動強化月間」として、日本自動車タイヤ協会や全国タイヤ商工協同組合連合会など関係団体の協力を得て啓発活動を行う。  期間中は全国で開催するイベントやポスター、チラシやなどを通じて一般ドライバーに自動車点検の重要性を訴求する。また、大型車などの事業者向けにはホイールの取付状態や燃料装置、電気配線といった装置、車体フレームの腐食状態につい…

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モビリティのイノベーションへ 豪ソーラーカーレースに向け壮行会
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モビリティのイノベーションへ 豪ソーラーカーレースに向け壮行会

 ブリヂストンは8月27日、オーストラリア大使館で「2019ブリヂストンワールドソーラーチャレンジ」(BWSC)に出場する国内チームの壮行会を行った。ブリヂストン代表執行役CEO兼取締役会長の津谷正明氏や駐日豪州大使リチャード・コート氏のほか、工学院大学や東海大学など4校の出場チームメンバーや関係者らが出席した。  BWSCは2年に1度豪州で開催されるソーラーカーレースで、太陽光を動力源として約3…

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国内タイヤメーカー4社のトップが方針示す 将来に向けた戦略は――
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国内タイヤメーカー4社のトップが方針示す 将来に向けた戦略は――

 8月9日までに行われた国内タイヤメーカー4社の決算説明会で、各社のトップが将来に向けた施策を語った。  ブリヂストンの江藤彰洋COO兼社長は、「欧州ではフリートビジネスが非常に大きな起爆剤になる」と、今年4月に買収した蘭トムトム子会社のデジタルフリートソリューション事業について期待を述べた。  その上で、買収したトムトムテレマティクスが持つデバイスやノウハウに、ブリヂストンのタイヤビジネスの強み…

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住友ゴム 全国で二輪車用タイヤの安全啓発活動 不良率は15%に
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住友ゴム 全国で二輪車用タイヤの安全啓発活動 不良率は15%に

 住友ゴム工業は8月3日、「DUNLOP(ダンロップ)全国タイヤ安全点検」として、全国4会場で二輪車用タイヤの安全点検を実施した。  今回で7回目となったこの活動は、タイヤに起因する事故の未然防止と、空気圧などの点検の重要性をライダーに訴求する目的で実施するもの。2012年から、8月19日の「バイクの日」に合わせて全国の道の駅やレストハウスなどで開催されてきた。  アネスト岩田ターンパイク箱根スカ…

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バス停のバリアフリー化へ――ブリヂストンなど「バリアレス縁石」開発
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バス停のバリアフリー化へ――ブリヂストンなど「バリアレス縁石」開発

 ブリヂストンは7月10日、横浜国立大学や日本交通計画協会、アドヴァンス(新潟市)と共同で開発した「新型バリアレス縁石」の技術説明会を都内で開催した。  バリアレス縁石は車椅子やベビーカーでもスムーズな乗り降りが可能となる。側面に特殊な形状を施しており、乗降口と停留所の隙間を小さくする正着性を向上させたことが特徴で、6月から岡山市のバス停1カ所で運用が始まっている。  バリアフリーに配慮した縁石を…

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ブリヂストン甘木工場で操業を一時停止 九州の記録的な大雨で
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ブリヂストン甘木工場で操業を一時停止 九州の記録的な大雨で

 九州北部で記録的な大雨となっている影響で、ブリヂストンの甘木工場(福岡県朝倉市)で操業を一時停止した。28日午前の時点で被害は報告されていないが、安全面を考慮して従業員を自宅待機としているため。工場の再開などは今後の天候状況によって判断する。同工場はトラック・バス用、小型トラック用ラジアルタイヤの主力工場。  なお、甘木工場以外では久留米工場(福岡県久留米市)、鳥栖工場(佐賀県鳥栖市)、スチール…

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「パンク修理が危険な場合も」業界団体がユーザー向けに啓発ポスター
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「パンク修理が危険な場合も」業界団体がユーザー向けに啓発ポスター

 日本自動車タイヤ協会(JATMA)はこのほど、パンク修理作業に関する安全啓発ポスターを作成して、タイヤ販売店への配布を始めた。ポスターはパンク修理作業時の事故撲滅を目的としており、販売店が危険と判断した場合には修理を断るケースがあることをユーザー側に周知していく。同会がユーザーを対象にこうしたポスターを展開するのは初めて。  販売の現場では、修理依頼があったタイヤに引きずり痕がある場合など、オペ…

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国内タイヤメーカー4社の上期業績 販売減や原料高響く
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国内タイヤメーカー4社の上期業績 販売減や原料高響く

 国内タイヤメーカー4社の1~6月期決算が出揃った。欧米や中国、アジアなどで販売が落ち込んだほか、石油系原材料価格の高止まりが影響して全社が営業減益となった。国内市場では年初に降雪がなかったため、冬タイヤの販売が落ち込んだことも響いた。通期業績はブリヂストンとTOYO TIRE(トーヨータイヤ)が下方修正を発表した。下期以降も米中問題をはじめとした経済の先行きに不透明感があり、新興国の一部で景気下…

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三輪タイヤ 栗東市と災害協定締結 独自の発電システム活用も
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三輪タイヤ 栗東市と災害協定締結 独自の発電システム活用も

 京都市に本社を置く三輪タイヤ(三輪智信社長)は8月6日、滋賀県栗東市と災害時における支援協力に関する協定を締結した。同社は栗東市などに営業所を構えている。  協定では災害で停電が発生した際に、同社独自の車載発電システム「True-G発電システム」を搭載したタイヤサービスカーを停電地域に派遣し、避難所の照明や携帯電話の充電サービスを行う。災害が起きた際の住民の不安を払拭し、円滑な避難生活の下支えと…

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オートバックスセブン タイヤの値上げは10月から
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オートバックスセブン タイヤの値上げは10月から

 オートバックスセブンは10月1日から店舗への納入価格と店頭価格の値上げを行う。タイヤメーカー各社は8月1日から出荷価格を平均3%改定しているが、消費増税前の需要に影響することを考慮して値上げ時期を10月にした。  ブリヂストン、ヨコハマ、ダンロップ、ファルケン、トーヨー、ニットー、ミシュラン、ピレリ、BFグッドリッチ、グッドイヤーと一部のプライベートブランドタイヤで、夏用タイヤと冬用タイヤの全て…

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トーヨータイヤ、欧州初の開発拠点をドイツに設立
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トーヨータイヤ、欧州初の開発拠点をドイツに設立

 TOYO TIRE(トーヨータイヤ)は今年秋にドイツに技術開発(R&D)拠点を設立すると発表した。投資額は11億円で、同社が欧州に開発拠点を構えるのは初めてとなる。  欧州は大手自動車メーカーをはじめ、自動車関連企業が多数あることから市場動向など最新情報をタイムリーに入手できる利点がある。新拠点を活用して欧州における技術基盤の構築や商品開発力の強化、次世代モビリティを見据えた技術確立に取り組んで…

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トーヨータイヤ、タイヤ生産2割増 2023年に4400万本体制へ
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トーヨータイヤ、タイヤ生産2割増 2023年に4400万本体制へ

 TOYO TIRE(トーヨータイヤ)がグローバルでタイヤ生産能力を拡大させる。現在、米国工場とマレーシア工場で拡張を進めており、さらに2022年には同社にとって初の欧州生産拠点としてセルビアで工場を稼働する。新工場がフル生産に入る2023年にはグループ合計のタイヤ生産能力は現在の約2割増の年間約4400万本に達する見込みだ。強みの高付加価値タイヤで供給体制を強固にしつつ、将来の成長につなげていく…

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TOYO TIRE 新たなタイヤ設計技術を確立 AIの活用も
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TOYO TIRE 新たなタイヤ設計技術を確立 AIの活用も

 TOYO TIREは7月9日、タイヤ設計基盤技術にコンピューター支援技術やAI(人工知能)を融合した新たなタイヤ開発プロセス「T-MODE」(ティーモード)を開発したと発表した。従来より高精度かつ効率よくタイヤを開発することが期待される。  同日、都内で行われた説明会で守屋学執行役員(技術開発本部長、商品開発本部長)は「モビリティ社会は変革期を迎えており、タイヤにも進化が求められている。様々なニ…

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