原材料価格の高騰響く 国内4社の第1四半期業績

シェア:
カテゴリー: ニュース
4社の1-3月期決算
国内4社の1-3月期決算概要

 国内4社の第1四半期業績が出揃った。タイヤ販売は国内外で好調に推移したため全社が増収となったものの、原材料価格の高騰が響き、ブリヂストンと住友ゴムが減益となった。一方、横浜ゴムは商品ミックスの改善で大幅な増益を達成し、東洋ゴムは米国を中心にSUV・ライトトラック向けの高インチタイヤの販売が伸びた。通期業績は各社とも従来予想を据え置いた。

ブリヂストン ORR超大型/大型タイヤの需要回復

 ブリヂストンは、原材料価格の上昇分を販売数量の増加や加工費の改善などで補ったが、為替円高の影響で増収・営業減益となった。

 営業利益は対前年同期比で53億円減少した。売値ミックス・数量他が217億円の増益に働いたのに対し、原材料で190億円、為替で60億円など計270億円の減益要因が生じた。

 タイヤ部門の売上高は4%増の7079億円、営業利益が5%減の956億円となった。販売数量は、乗用車及び小型トラック用タイヤやトラック・バス用タイヤに加え、建設・鉱山車両用ラジアルタイヤも前年を大幅に上回った。

 乗用車及び小型トラック用タイヤは北米を除き、日本や欧州、アジア太平洋、中国のいずれも前年を上回った。またトラック・バス用タイヤは欧州とアジア太平洋で2割強の伸びを示したほか、北米が9%増だった。

住友ゴム 欧州市販用が3割増

 住友ゴム工業(国際会計基準)はタイヤ販売が国内外ともに好調だったが、原材料価格の高騰などで事業利益ベースでは前年同期対比20億円の減益になった。事業利益段階で原材料価格は69億円のマイナス要因となり、収益を圧力した。

 タイヤ事業の売上収益は8.1%増の1655億6700万円、事業利益が22.6%減の100億7100万円となった。販売量は10.7%増の2824万本だった。国内では市販用が3%増、新車用が13%増。低燃費タイヤを中心とする高付加価値商品の販売が好調だった。

  海外市販用は、今年2月に買収を完了した英ミッチェルディーバー社を加えたことで、欧州市場が3割伸びた。また北米は21%増、アジアが6%増などトータルでは12%増加した。新車用は中国や欧州が好調で14%伸びた。

横浜ゴム 高付加価値タイヤ伸び大幅増益

 横浜ゴムは円高による為替の影響を受け減益となった前期から一転、大幅な増益を確保した。昨年7月に買収を完了したアライアンス・タイヤ・グループ(ATG)が加わったことや、欧米などでの販売増も寄与した。

 営業利益は、原料高などで50億円のマイナス要因があったものの、ATG25億円、販売量21億円、その他26億円でカバーした。

 タイヤ事業の売上高は4.3%増の1052億円、営業利益が28.4%増の69億円だった。市販用は販路を拡大した欧州や北米で好調に推移し、国内は高付加価値商品が販売を伸ばした。

 ATG事業は売上高は149億円、営業利益は6億円。農業機械用や産業車両用タイヤは穀物価格の下落などによる農業機械の需要低迷が続き、新車用が振るわなかったが、市販用は好調で販売量、売上高ともに想定どおりに推移した。

東洋ゴム 海外市販用は欧米を中心に伸長

 東洋ゴム工業は純利益が58億8000万円だった。免震ゴムの補償費用などによる特別損失が前期の約92億円から約9億円に減少した。

 タイヤ事業の売上高は3.5%増の788億2500万円、営業利益が5.3%増の117億7400万円。国内新車用は需要が低調だったため8%のマイナスだったが、市販用は冬タイヤの販売増などで5%増加した。

 海外市販用は欧米を中心に販売が伸び、売上高、販売量ともに前年を上回った。能力増強が完了した米国工場がフル生産に入り、大口径タイヤの販売が収益をけん引した。本数ベースでは北米が8%増、欧州が20%増だった。


[PR]

[PR]

【関連記事】