国内4社の2018年業績予想 値上げ浸透で利益拡大へ

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カテゴリー: ニュース

2018年業績予想
 国内4社の2017年業績が出揃い、全社が増収を達成したものの、昨年の原材料価格の高騰を受けて利益面ではほぼ苦戦した。一方、今期は原材料価格の安定が見込まれており、4社合計で105億円のプラス要因となる。加えて値上げが浸透することで各社とも増益を予想。北米市場をはじめ、グローバルで需要が好調な高性能タイヤを中心に販売拡大を図り更なる成長を目指す。

ブリヂストン 全地域で増収増益見込む

 2018年は営業利益段階で販管費の増加や為替の影響が見られるものの、数量増や売値の改善でカバーする。純利益は4期ぶりの最高益を見込む。タイヤ事業の売上高は5%増の3兆1700億円、営業利益は11%増の4290億円を予想。

 所在地別では各地域で増収増益を予想。特に欧州では昨年実施した値上げの浸透や商品ミックスの改善によって営業利益は7割増える見込み。建設機械用タイヤや乗用車用の大口径タイヤも販売が拡大する。

 需要が拡大しているSUVについて津谷正明CEOは、「需要は今後も安定的に拡大していくのではないか」と述べた。また西海和久COOは「市場が伸びるスピードが非常に早い。供給面とのギャップを埋める施策を進めていく」と話した。

住友ゴム 4期ぶりの増益を予想

 国際会計基準で売上収益が3.7%増の9100億円、事業利益が9.0%増の730億円と4期ぶりの増益を見込む。利益面では固定費の増加などがあるものの、原材料価格が落ち着いたことに加え、価格や数量増などで計224億円がプラスに働く。

 タイヤ事業の売上収益は3.8%増の7850億円、事業利益は11.4%増の650億円となる見込み。販売本数は5.3%増の1億2999万本。国内市場はほぼ前年並みだが、海外は新車用が17%増、市販用は欧州やアジアでともに約1割増を見込む。

 池田育嗣社長は「これまで投資を行ってきた米国やトルコ工場の能力を発揮する場ができたことが大きな要因」と述べた。

横浜ゴム タイヤ販売本数は3%増見込む

 2018年度の業績予想(国際会計基準)は増収増益を計画。タイヤ事業の売上収益は2.2%増の4700億円、事業利益は7.4%増の450億円。またATG(アライアンスタイヤグループ)の売上収益は13.5%増と2ケタの成長を見込む。

 タイヤ販売本数は「欧米での販売拡大や、中国で新車向けタイヤが増えることなどで全体では3%増える見通し」(松尾剛太執行役員)。なお、今期の設備投資額は、ATGやインド工場の増産などで前期より197億円増の583億円を計画している。

東洋ゴム 生産量、販売本数ともに増加

 昨年、化工品事業を譲渡したため減収となるが、各利益は増益となる見込み。清水隆史社長は、「タイヤ事業では強みを伸ばすことで収益体質を更に高め、自動車部品事業では収益構造の改善に取り組む」と話した。

 タイヤ事業の売上高は6.4%増の3480億円、営業利益は3.6%増の477億円を見込む。昨年実施した価格改定の効果が表れてくる。グローバルのタイヤ生産量は、国内工場の増強や米国工場、マレーシア工場の拡張により前年より4.6%増える。それに伴い、タイヤ販売本数は市販用、新車用ともに前年を上回り、全体では4%増を見込んでいる。


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