住友ゴム工業は4月4日、全国47都道府県のショッピングセンターの駐車場や道の駅など合計53カ所で一斉に「ダンロップ 全国タイヤ安全点検」を実施した。
この活動はタイヤに起因する事故の未然防止を目的にしたもので、2008年10月に取り組みを開始。それ以降、「タイヤの日」前後の4月および同社の創業月である10月の年2回実施しており、今年で8年目を迎えた。なお、これまでの車両点検台数は延べ5万7000台を数え、今年で6万台を突破する見込み。
実施会場の一つである首都高速・大黒パーキングエリア（横浜市）には、取締役常務執行役員の山本悟氏、ダンロップタイヤ営業本部副本部長の増田栄一氏をはじめ、住友ゴム工業およびダンロップタイヤ中央の社員ら合計22名が参加した。
開会式で挨拶に立った山本常務は、「我々のこうした活動は地道ではあるが、ドライバーの方々に定着してきており、お声がけがしやすくなってきた。我々のほうからドライバーの皆様へアプローチしてタイヤ点検の重要性や必要性をご認識を頂き、より安全なドライブを楽しんで頂きたい」と話した。
その後、スタッフは4つの班を編成し、午前10時から午後4時まで駐車場を利用する一般車両のタイヤ空気圧や残溝、外観などをチェックするとともに、ドライバーにパンフレットを配布してタイヤの安全使用を呼びかけた。
山本悟取締役常務執行役員の話 「活動を継続することで、ドライバーの方から『点検をお願いしたい』と言って頂けるケースも出ており、定着してきたと手応えを感じている。 今後は規模を大きくするというより、今の規模の中でより濃い点検をしていきたいと思っている。
ただ、30数％のタイヤに何らかの整備不良があり、タイヤ点検に関する意識がどのレベルまで上がってきたかというと、我々の目指すところにはいっていない。活動する場所をさらに増やすのも一つの解なのかもしれない。お客様に一層啓発させて頂けるよう、もっと色々な機会で情報を発信し、より多くの消費者の方に知って頂く活動が必要だ。
この活動をグローバルで注力していきたいという思いはある。日本でこのような展開をしているという情報は海外にも発信しており、それぞれのエリアで地域の事情に合った形で、何かしらの活動をとは考えている。徐々にその輪を広げていきたい」